為替レート

為替レートは、通貨を他の通貨に替える際に必ず決定される。貿易や資本移動など国境を越える取引において外国為替は必要であり、為替レートはその外国為替の交換率を意味する。

為替レートはその制度いかんに関わらず経済情勢の変化によって変動する。

ある通貨Aに対して、通貨Bの価値が増大した場合、BはAに対して増価したという。また、AはBに対して減価したという。

中央銀行などの介入や固定相場レートの変更などで、為替相場の水準が人為的に変更された場合は、自通貨が増価した場合を切り上げ、減価した場合を切り下げと呼ぶ。

戦後、固定相場制がひかれ、まず1ドル＝360円という水準からスタートした。長く続いた固定相場の時代から、円とドルの通貨の交換比率を示す外国為替レートは、その後、スミソニアンレート（1ドル＝308円）という時代を経て、1973年2月より完全な変動相場制に移行した。この間、ほぼ一貫して円の国際的なレベルでの価値は、上昇し続けた。

円とドルの為替相場の変遷をみてみると、ほぼ一貫して上昇していることがわかる。（2001年現在）


外国為替市場での各国通貨の相場は、その国の国際的なレベルでの経済力を反映するものといってよい。つまり、1ドル＝360円から1ドル＝120円台になったという円高・ドル安ということは、日本の経済成長率が群を抜いた高さであったといえる。つまり、360円から120円台への円高の歩みは、以上のような群を抜いた経済成長性を背景にしたものであった。

このように、物価の変化まで考慮に入れた為替レートを実質為替レートと呼ぶ。

2国の通貨の交換レートである為替レートを、両国の物価指数の比で割った値を指す。購買力の変化によって生じる為替レートの変動部分を調整したものである。対ドルの実質円レートは、T時点の円レート×（基準時を100としたT時点の米国の物価指数÷基準時を100としたT時点の日本の物価指数）で求められる。

1ドル＝120円が、1ドル＝100円に変化する場合、円から見るとドルが値下がりしており、「ドル安」あるいは「円高」になったと表現する。

ただしこの時点で、日本において物価上昇がないと、円高後の100円が事前の100円と同じ価値を持っていることになる。

しかし、米国の物価が上昇したとすると（1ドル＝100円）、新たに100円で購入できるようになった1ドルは、かっての購買力（価値）を持っていないことになる。
物価上昇率が10％ならば、事前に1ドルであった財は、1.1ドルに値上がりしており、事後では1÷1.1ドル単位しか購入できない。つまり100円で購入できるドルは、実質的には1÷1.1ドルの価値なので、120円から100円までの値下がりとはなっていない。

米ドルとの為替レートは、以前は1ドル360円に固定されていたが、現在は、通貨に対する需要と供給によって変わる「変動相場制」へ移行している。
外国為替市場での各国通貨の相場は、その国の国際的なレベルでの経済力を反映するものといってよい。つまり、1 ドル＝360円から1ドル＝120円台になったという円高·ドル安ということは、日本の経済成長率が群を抜いた高さであったといえる。つまり、360円から120円台への円高の歩みは、以上のような群を抜いた経済成長性を背景にしたものであった。
為替レートは、「外国為替市場」という日本や外国の銀行や金融機関同士の取引の場があって、そこでのやりとりで決まる。とはいっても、金融商品取引所のような取引をする場所はなく、相対取引または短資会社の仲介で、メールや電話でのやり取りで決められている。

1 米ドル = 91.185 日本円 09/23/2009
1 韓国 ウォン = 0.07615 日本円 09/23/2009
1 中国　元 = 13.34773 日本円 09/23/2009
1 欧州ユーロ = 134.94894 日本円 09/23/2009
円の対米ドル·レートだけを見ていても、円が本当に円安か円高かは分からない。すなわち、ドルに対して円とは別にレートが変動している欧州のユーロや韓国ウォン、中国元などとの貿易取引も多くなっているからである。
そこで様々な国との為替レートを貿易取引のウエイトで総合した為替の指数が作られている。これを実効為替レートと呼ぶ。